歯科医師とはどんな職業？
歯科医師は歯という臓器、口腔を扱う医師です。
歯科医師は医師と同じく死亡診断書を書くことができ、解剖資格の取得もできるヒトの命を扱う職業であると同時に、患者のQOLに大きく係わる職種です。
歯科医師になるのにリスクはある？
人生を歩んでいくうえで、「資格」を持つことは強力な武器となります。とくに国家資格、とりわけやりがいと充実した生活が約束されている医歯薬系免許は人気の的です。これらの資格を取得しておけば、収入面においても生涯安泰だといわれてきました。
しかし、歯科医師を目指すに当たり、知っておりたいリスクが２つ存在します。
コンビニより多い歯科医院
定年もなく生涯働ける面を含め、人気が集中し続けた現在、歯科医師は飽和状態だといわれています。
かつて「歯科医師は独立開業すれば稼げる」といわれていた時代はとうに過ぎ去り、いまではテレビや雑誌で「コンビニの数より多い」、「ワーキングプア」と揶揄され、人口減少が加速する一方で歯科医師の数は増え続け、歯科医師をとりまく状況はかなり厳しいともされています。
全国の歯科医師数は101,777人、歯科医院の数は約68,400軒（2021年）コンビニの数は約55,000軒。歯科医院はコンビニエンスストアより多いという事実、競争過多地域では保険診療経営だけでは常に厳しい収支に追い込まれる可能性があります。
もう１つのリスクはイニシャルコスト（開業コスト）
歯科医院を開業する際、テナント料や高額な治療機器の購入費、歯科衛生士、受付スタッフの人件費など数千万円以上のイニシャルコスト負担を覚悟しなければならない。
自己資金が潤沢なケースを除き、ほとんどの場合開業当初から多額のローン返済に追われることとなり、そのプレッシャーは診療方針や歯科医療の質の部分に影響を及ぼす。
「コンビニの数より多い」それがどうしたの？
コンビニより多い歯科医院といわれますが、じつは今に始まったことではありません。約30年前の1993年時点で歯科医院は55906軒、コンビニは22852軒。すでに歯科医院はコンビニの2倍以上ありました。 ですので「コンビニの数が歯科医院の数に追いついてきた」というのが正しい表現です。
現在、歯科医院は全国で約68,400軒ありますが、コンビニは約55,000軒。歯科医院のみ「コンビニより多い」と揶揄されてきましたが、他業種はどうなのかというと、医科医院（病院を除く）約102,000軒 療業（接骨院、マッサージなど）約136,000軒、美容室は約248,000軒と、どれもコンビニより圧倒的に多く存在しています。
日本の歯科医師は本当に過剰？
わが国では歯科医師の平均年齢が高く、現在、歯科医師数は減少傾向、近い将来社会のニーズが高まる人口当たりの歯科医師数は、OECD加盟国の中で12位（12/35）、先進国の中でまだまだ歯科医師数過多ではないことがわかります。またOECDにかかわらず、全世界での人口当たりの歯科医師数の順位は26（26/193）位です。
歯科医師は稼げてないのか？
マスコミで喧伝されているような状況ではなく、稼ぐことはできる
日本で最も歯科医院の過密地域である 東京都は約10,600軒ありますが文字通り「コンビニの数より多い」現状を当事者である歯科医師たちがをどう思っているか？
これはそれぞれの状況に違っており、経営の上手くいっているところも多数存在し、そういった方々は皆さんまったく意に介しておられません。競争はどの業種でも存在するのは当たり前という常識的なスタンスです。
一方、歯科医院の数が最も少ないのが福井県で290軒、人口2600人に対して1軒と、人口対比でみても東京の半分以下で、全国的に見れば歯科医院の過疎化が進んで歯科医不足地域は全国には多数あります。
現状、歯科医師全体としての平均年収は約570万円 個人開業医の平均年間給与は約1,225万円。歯科医師を取り巻く環境はマスコミで喧伝されているような悲惨な状況ではないことがわかります。
日本の歯科医師の現状と将来
今後、歯科医師は不足していく
一般社会における定年は60歳から65歳くらいとされています。
厚労省が発表している全国の歯科医師の平均年齢は53歳と極めて高齢ですが、歯科医師には定年はありません。 もし70歳まで働いたとすると、10万人当たりの歯科医師数は2018年で74.2人、2028年には69.4人、2038年では63.6人と減少していくことが予想されています。 歯学部入学定員も昭和60年で3380人に対し、平成30年で2481人というのをみても歯科医師数は近い将来間違いなく減少します。
毎年、医師が約9000名、薬剤師が約10000名誕生しているのに比べても歯科医は圧倒的に少なすぎます。
いまだからこそ、歯科医師を目指すメリットがある
上記リスクや現状を踏まえた上で、あえて四谷メディカルが歯科医師への道をお薦めするのには理由があります。
低リスクで自分の医院を持てるチャンスがある
歯科医院の管理者（歯科医師：院長）の年齢は50代以上で全体の3/4を占めています。さらにその歯科医院の継承者に関しては、すでに継承が6.8％、不明36％、予定なし52.5％と、9割以上が継承されていない現状があります。
これらのことから何が見えてくるか。これから時間が経過していくにつれ、深刻な歯科医師不足の時代が必ずやってきます。 もし貴方が今から一念発起して歯学部に入学して、時を経て一人前の歯科医師として脂の乗るころには、歯科医師視点で希少価値の花形職業として、第二黄金期を迎えていると容易に予測できます。
また、50～60歳代の高齢層が運営する歯科医院で9割以上跡継ぎが決まっていないという事実は、歯科医師として経験を積んでいく過程で、貴方が後継者になるというチャンスも高まってきます。
開業時にイニシャルコストが高いという問題点は、場所、機器、顧客がすでに揃っている歯科医院を貴方が継ぐことにより、それを解消し安心して経営に臨めます。
これからの時代、歯科医師は医師に勝るとも劣らずの輝かしい展望があることがわかってきます。
歯科医師としての今後のビジョン
口腔の2大疾患である虫歯や歯周病で、虫歯は減少しているが歯周病は増加傾向中です。
近年、歯周病原因菌が全身の様々な疾患原因となり、歯科医は万病予防の門番を担う役割として重要かつ新たな注目を浴びています。
保険診療の点でも今後は明るい
また今後の進展として、団塊の世代が75歳以上になる2025年をメドに高齢者が医療従事者の訪問介護・介護支援を受けることができ、人間の尊厳とQOL（生活の質）を保ち生活が続けられることを目的とした厚労省が推進し構築している地域包括ケアシステムというものがあります。
これは歯科医院が「かかりつけ歯科医」として、高齢者のお宅を訪問し、虫歯や歯周病などの定期的、継続的な口腔管理をすることにより、口腔疾患や歯周病による全身疾患予防を可能にし、国民の健康維持増進に広く寄与できるようになることを意味し、今後訪問診療料が診療報酬に加算されるようになるということを示しています。保険診療の点でも今後の歯科医院の経営は明るいことを意味しています。
まとめ
これから歯科医師を目指す５つメリット
- 将来の歯科医師不足到来により、高収入で安定した職業として見込める
- 定年がなく生涯働ける強力な国家資格のひとつである
- 口腔疾患原因菌が全身疾患の原因であることが判明により、歯科医師の重要性がより高まっている
- 超高齢化社会における高齢化歯科治療という分野にて歯科医の活躍範囲が広まっていくようになる
- 現在の難易度・競争率の点で医学部受験に比べると入学しやすく、大学浪人を重ねることなく国家試験合格に向けてエネルギーを注ぐことができる。
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協力：神奈川歯科大学
